「アゾ染料は禁止」と聞いたが規制の中身を、資料の言う範囲で並べる

大阪健康安全基盤研究所の解説（2016年）は、有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律の政令・省令の改正により、2016年4月1日以降、特定芳香族アミンを容易に生成する性質を持つアゾ染料を家庭用の繊維製品などに使うことが禁止された、と述べています。^[1]

株式会社アルテモンド（ホームファッション向けのテキスタイルメーカー）は、自社サイトで、ナフトール染料の一部に含まれる特定の「アゾ基」について、2016年4月以降、24種の特定芳香族アミンが規制の対象になったと述べ、この事情もあって以前から自社の商品にはナフトール染料を使っていない、としています。^[2]

この二つの説明は、どの染料の話として規制を書くかが同じではありません。

「アゾ染料は禁止」とは、どの染料の、何が、どの基準で規制されているということなのでしょうか。それは、古い服や家庭向けの染料とどう関係するのでしょうか。

大阪の解説は、アゾ染料の「アゾ基」が、皮膚表面や腸内細菌、肝臓などでの還元分解を受けると、発がん性を有するかその疑いのある特定芳香族アミンを生成する可能性があることから、規制されると説明しています。^[3]

ここは一般的な化学の説明です。アゾ基は、窒素どうしの二重結合（-N=N-）です。アゾ染料の多くでは、その両側にベンゼン環やナフタレン環のような環がつながっています。還元は、ここでは分子が水素（電子）を受け取る向きの反応で、還元分解は、その反応でアゾ基が切れることです。切れると、それぞれの側が-NH2（アミノ基）をもつアミンになり、環がベンゼン環のようなものなら、芳香族アミンです。

大阪の解説は、アゾ染料の例としてダイレクトレッド28を挙げ、還元を受けるとベンジジンと3,4-ジアミノナフタレン-1-スルホン酸ナトリウムに分解し、このうち規制の対象となる特定芳香族アミンに当たるのはベンジジンだとしています。^[4]

大阪の解説は、アゾ染料はアゾ基を持つ染料の総称で全世界で3000種以上が使われているが、還元を受けて特定芳香族アミンを生成するものはその一部だとしています。^[5]

大阪の解説によると、規制の対象は特定芳香族アミン24物質で、家庭用品1グラムあたり各物質30マイクログラムを超えて含有する場合です。^[6]1グラムあたり30マイクログラムは、1キログラムあたりに直すと30ミリグラムです。同じ解説では、分析で量るのは、アゾ染料の抽出と還元の処理で生じた特定芳香族アミンです。^[7]対象の家庭用品は、おしめ・下着・手袋・靴下・寝衣などの繊維製品と、手袋・帽子などの革製品のうち、通常の使用形態で直接肌に触れる部分に限られ、アゾ顔料やポリウレタンなど別の素材に由来する場合は対象外だといいます。^[8]

厚生労働省の審議会の配布資料（2014年）は、2009年1〜3月に、複数の小売店で買った繊維製品86製品・121検体を調べた国内の調査を紹介しています。この調査で基準値を超えたのは、インド製のランチョンマットだけだったといいます。^[9]同じ資料の2011年度後半の調査（東京都と埼玉県の店舗で買った31製品・41検体）では、基準値を超えたのはベンジジンだけで、7検体がショール・マルチカバー・シーツ、生産国はインド5製品・不明2製品でした。^[10]どちらも規制の前の調査で、いまの店頭の状況を示したものではありません。

厚生労働省の資料は、皮膚と長時間接触する繊維製品に特定のアゾ染料を使うことを最初に禁じたのは、1994年のドイツだとしています。^[11]

デンマーク環境保護庁の2014年の報告書は、EUのREACH規則の附属書XVII第43項を次のように説明しています。皮膚や口に長時間・直接触れうる繊維・皮革製品には、還元的に切断すると規則に列挙された芳香族アミンのいずれかを生じるアゾ染料を使ってはならず、各アミンの上限は、規則の定める分析法で30mg/kg（重量で0.003%）だ、という説明です。分散染料に限った規則ではありません。^[12]

OEKO-TEXは国の法令ではなく、OEKO-TEX Service GmbHが定める、繊維製品の試験・認証のための民間の規格です。^[13]その規格文書（OEKO-TEX STANDARD 100、2025年版）は、発がん性アリールアミン（アニリンを除く）を、乳幼児用から装飾資材までの製品クラス（I〜IV）で、各物質あたり20mg/kgとしています。^[14]アリールアミンは芳香族アミンとほぼ同じ意味の用語です。

対象の物質の書き方は、三つの資料で違います。日本は特定芳香族アミン24物質、欧州は規則が列挙した芳香族アミン、OEKO-TEXは発がん性アリールアミン（アニリンを除く）です。^[6][12][14]

今田邦彦は、『繊維機械学会誌』の連載記事「染色技術者のための染料化学」（その8、2003年）で、分散染料に関連するドイツのアミン規制の指定物質としてp-アミノアゾベンゼンを挙げています。ジスアゾ系の黄色分散染料C.I. Disperse Yellow 7・23は、2つのアゾ基のうち1つが還元分解されるとこの物質を生じるため、規制の対象に当たるとしています。ドイツの規制の法令名は書かれていません。^[15]分散染料の仕組みは、テーマ「溶けて入り込む」で扱います。

ナフトール染料は、一般財団法人カケンテストセンターの説明では、下漬け剤のナフトールと顕色剤を繊維の上で反応させて、水に溶けない色素を作る染料です。^[16]繊維の上で色素を作るこの染め方には、慶應義塾大学の実験解説が説明するアゾカップリング反応が含まれます。^[17]カップリングで二つの環のあいだにアゾ基ができることは、一般的な化学の説明です。仕組みは、テーマ「布の上で作る」で扱います。

冒頭のアルテモンドの説明は、このナフトール染料の一部を、規制の話として取り上げたものです。^[2]1社の商品選びの説明で、業界一般の動向ではありません。

大阪の解説は、部類の名前でなく、特定芳香族アミンを容易に生成する性質で対象を書いています。^[1]アルテモンドは、ナフトール染料という部類の名前から入っています。どちらの言い方が実際の線引きに近いかは、決めません。

アメリカの科学史の博物館Science History Instituteの雑誌の記事（2021）は、1920年代のタイダイを語るなかで、かつては一般的なDIY染料のほぼすべてにベンジジンが含まれていたが、現在は禁止されている、と書いています。いつ、どの機関が禁止したのかは、その記事には書かれていません。^[18]日本の家庭向けの染料について述べた記事ではありません。

資料の性格は、そろっていません。日本の規制の中身は、大阪健康安全基盤研究所のウェブサイトの解説によるもので、政令・省令の条文そのものではありません。厚生労働省の配布資料は、規制が始まる前（2014年）のもので、ドイツの禁止と国内の調査の紹介にだけ使いました。欧州の規則は、デンマーク環境保護庁の報告書を通した説明で、原文ではありません。規制や基準を述べる資料は公的な機関と規格が中心で、会社の説明はアルテモンド1社だけです。

この記事で並べた資料は、次のことを述べていません。アゾ染料全体のうち、規制の対象になる染料の割合。規制が始まる前に作られた服を、規制がどう扱うか。規制が始まったあとの店頭の製品を調べた結果。家庭向けの染料の個別の銘柄が、規制の対象に当たるか。

ここまでは資料が言った範囲を並べたもので、手元の服や染料を使ってよいとも、やめたほうがよいとも述べたものではありません。

最初の問いに、資料の範囲で答えます。大阪の解説によると、日本で2016年4月1日から家庭用の繊維製品などに使うことが禁止されたのは、アゾ染料のうち、特定芳香族アミンを容易に生成する性質を持つものです。^[1]基準は、特定芳香族アミン24物質のそれぞれについて、家庭用品1グラムあたり30マイクログラムを超えて含むかどうかで、対象は肌に直接触れる部分の繊維製品と革製品に限られます。^[6][8]欧州の規則と、民間の規格のOEKO-TEXにも、基準があります。^[12][14]古い服や家庭向けの染料との関係は、「条件を確かめる」に挙げたとおり、並べた資料からは答えられません。

ここからは、このサイトの見立てです。資料に出てきたアゾ基をもつ染料は、ダイレクトレッド28という銘柄、分散染料の一部、ナフトール染料の一部と、くくり方の細かさがそろっていません。「アゾ染料」は、染め方の部類というより、アゾ基をもつという化学の構造でくくった呼び名に読めます。大阪の解説の規制の線は、部類の名前でなく、切れた先に決められたアミンが生じやすいかどうかで引かれているので、「アゾ染料は禁止」という言い方は、アゾ染料のすべてを指すには広すぎるように読めます。

• EU REACH（アゾ染料の制限、附属書XVII）の原文で、規制対象のアミンの数や濃度基準はどう定められているか